住宅ローンの審査で落ちてしまう原因は！？対処法も伝授！

これから住宅ローンの審査を受ける人に、今回の記事はおすすめです。現在、金融機関の選定を行っている人もいるでしょう。一度の審査で通過できればよいですが、否決される可能性もあります。そのようなことにならないように、ある程度対策を講じておきましょう。自分が不利な状態では落とされてしまう可能性があります。

住宅ローンの審査で落ちてしまう原因は？

いくつか原因が明らかになっています。事前審査に通過しても本審査まで油断してはいけません。

ほかに借り入れがある

自動車ローンやクレジットカードのリボ払いなどを抱えていると、マイナスの印象を与えます。高利子のものから逐次返済しましょう。

借入額が多い

ある程度の頭金を用意しておくことで、自分で資金調達できることをアピールできます。借入金に依存していないことをアピールすることが大切です。

個人事業主などで収入が不安定

収入が不安定で景気の影響を受けると思われているのが個人事業主です。株式会社や合同会社の経営者でも同様に思われることがあります。フラット35を利用しましょう。こちらは職業が審査にほぼ影響しません。

完済時の年齢が80歳を超える

高齢になればなるほど、もしものときに返済できないと思われてしまいます。また、65歳以上になると年金で生活を送る人が増加します。収入が減少するなか、住宅ローンを返済するのは容易ではありません。できる限り若いうちに審査を依頼しましょう。

健康状態に問題がある

長期間にわたり返済能力があるかどうか確認されるので、健康状態に問題がある人は治療を早期に行うか、ワイド団信を利用するなどしましょう。

購入する担保の価値が低い

価値のある物件は審査に通りますが、物件を売却しても望んでいる価値以下であれば、保証会社の審査を通過できません。

事前審査の申告内容と異なる

書類の整合性が取れない場合は落ちる可能性があります。悪質である場合は虚偽の申告をしていたと思われます。内容を一致させるために、事前審査で作成した書類のコピーを手元に用意しておきましょう。

事前審査から本審査までの間に転職した

金融機関は貸したお金の返済能力の有無を審査しています。金融機関が不安を感じるような行動は控えましょう。

住宅ローンの審査に落ちないための対策はある？

審査に落ちる理由はある程度明らかになっているので、その部分を対策すれば問題ないでしょう。

転職や独立は本審査が終わるまで待つ

本審査を通過しなければ、住宅ローンを利用できません。事前審査から本審査までの間に転職や独立すると審査にマイナスです。タイミングを誤らないようにしてください。

借り入れを増やさない

借入金を上限いっぱいまですると、返済能力の有無をきちんと調べられます。公務員や大手企業で勤務している人は別ですが、中小企業や個人事業主の場合は厳しくなる可能性があります。借入金を上限いっぱいまで設定しても、お金は借りられるかもしれませんが、必ず返済しなければいけません。そのときに重荷になることが考えられるのであれば、借入金額を減らすようにしましょう。

自分に合った住宅ローンを申し込むことも大切

自分の職業や健康状態に合わせて住宅ローンを申し込みます。

勤続年数に制限を設けていない住宅ローンにする

転職したばかりの人にとってありがたいのがこちらの住宅ローンです。勤務年数が3か月～1年間の人でも申し込みしやすくなっています。ただし、必ず審査を通過できるわけではありません。あくまで、勤務年数の制限がなくなっただけで、借入金額が大きい場合や、滞納などの履歴があれば難しくなります。

ワイド団信を検討する

引き受け基準が緩和されているのがワイド団信です。ガンになると住宅ローンが半額になるなど魅力的な内容となっています。

ペアローンを利用する

1つの物件に対し夫婦で住宅ローンを組めるペアローンがあります。こちらのメリットは、借入金額を増やせるだけではなく、節税対策にも有効です。共働き世帯におすすめですが、夫婦のどちらか一方が休業や退職した場合に支払いが難しくなるのがデメリットです。

事前審査で確認してみよう

1回で審査に通過できる人もいますが、そうではない場合もあります。否決された場合は、同じ金融機関ではなく、自分に合う金融機関を探すところから始めましょう。

事前審査で否決された場合

やみくもに同じ金融機関で事前審査を依頼しないようにします。否決の履歴が複数残ることになるので、心証がよくありません。自分に合う金融機関の選定から始めるようにします。不動産会社が紹介している金融機関を利用すると、スタッフが手続きを代行してくれる場合があります。

まとめ

事前審査に通過した場合でも本審査で否決されることがあります。転職、退職、独立のタイミングには気を付けてください。また、自分の職業や健康状態に合った住宅ローンを選択することも大切です。不安があるときは不動産会社のスタッフに相談しましょう。そして、住宅ローンに限らずローンを組むときは、ある程度のまとまったお金を用意しておきます。健康状態の悪化や会社の倒産などで、返済できなくなることも考えられるからです。

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